水道メーターは、経済産業省が定めた計量法により検定証印が必要です。そして、計量法第72条第2項により水道メーターの検定証印の有効期限は8年と定められているため、水道メーターは8年ごとの交換が義務となっており、水道メーターと給水管を接続する継手の交換も水道メーター交換時に一緒にすることが多いです。継手の交換は、水漏れなどの不具合により水道メーター交換時以外にも発生する場合があります。

本記事では継手の交換前に知っておきたい、継手の選定プロセスについて説明します。

一般的な継手の選定プロセス

一般に、継手のみを交換する場合、交換する水道メーターの型やサイズが同じである場合、同じメーカーの同じ型番の継手を選定します。水道メーター廻りの部材は種類が非常に多く、特に継手は、形、材質、サイズがいろいろあり、種類がさまざまあるからです。同じメーカーの同じ型番を選べば、不具合が起きることが少なく、安心して交換できます。

また水道事業体が管理する水道メーターの場合、指定された部材を使用するきまりがあるため、交換する継手は自ずと指定されたメーカー、型番のものとなります。

元の継手と同じものが現行品にない理由

元の継手と同じ継手が現行品にない場合もあります。交換したい継手が現行品にない理由は主に2つあります。

• ・製品の廃番
• ・メーカーの廃業

製品が廃番になる理由は、「原材料の調達が困難になった」「原材料の価格が高騰した」「採算が取れなくなった」などが多いです。 また、近年増えているのが、2つ目にあるメーカーの廃業です。元の継手の製造メーカーが廃業したことにより、交換したい継手が手に入らないのです。

小規模経営の部品メーカーの多くが、市場環境の激しい変化に対応することが難しく、廃業せざるを得ないケースが増えているというのが実情です。

元の継手と同じものが現行品にない場合の選定プロセス

元の継手と同じ継手が現行品にない場合、代替品となる継手の選定が必要です。代替品を探すには、既存の他メーカーに確認するのが近道です。

メーカーまたは専門商社への問い合わせ方法

元の継手が現行品にない場合、継手を製造する他のメーカーに代替品がないかを問い合わせます。先述のように、継手には数多くの種類があり、代替品を探すには豊富な専門知識が必要です。そのため、専門知識が豊富なメーカーに問合せをし、代替品を探してもらうといいでしょう。問合せの際には、次の2つのうちどちらかの方法で依頼するとスムーズです。

メーカー名と型番と伝える

元の継手のメーカー名と型番を伝えましょう。この情報があると、製造販売メーカーも元の継手の代替品を探しやすいです。

サイズと外観を伝える

メーカー名や型番がわからない場合、継手のサイズと外観、水道メーターと配管の種類（HIVPや鋼管等）を伝えると、代替品を探しやすいです。 この場合、元の継手のサイズ、設置寸法がわかるような写真があるとより伝わりやすいです。

写真を撮るときには、継手の上か下かにゲージを当て具体的な寸法がわかるようにすると、継手のサイズがわりやすいです。メーカーや専門商社は、配管の種類と写真から、元の継手のサイズ等を判断し、よりスピーディに代替品を探し当てられます。

まとめ：元の継手が現行品にない場合は、継手の製造メーカーや専門商社に相談しよう

水道メーターと給水管を接続する継手は大事な部材です。元の継手と同じものが現行品にない場合は、継手の製造メーカーや専門商社に相談し、不具合がなく安心した継手の交換をしましょう。

三興バルブ継手では、水道メーターまわりの部材を数多く取り扱っております。加えて、現場の画像を元にした選定のアドバイスもしておりますので、お困りの際にはぜひご相談ください。